～前2回に分けてお伝えしました「製品開発におけるスケジュール策定」について、今回は当社代表井上の考察をお伝えします。～
海外の製造業は企業規模を問わず、IT等の最新技術の導入に積極的に取り組んでいます。
一方、日本の製造業は技術力への自負から、他国に比べて導入が遅れていると言われています。
そこで、(株)TOPWELLではその実態を把握するべく、国内の売上高上位1000社を対象に製品開発の現場を調査しました。
その結果、「製品開発におけるスケジュール策定方法」について約4割が紙媒体のカレンダーやホワイトボード等によるアナログな方法でスケジュールを策定していることが明らかとなりました。
また5割近くの会社が何らかのソフトウェアを使用していることも判明しました。
前々回の記事はこちらから→「製品開発におけるスケジュール策定方法」について
そして「スケジュール策定の課題」について、約4割は現在のスケジュール策定について課題がないと回答した一方、約3割は実現性・妥当性が判断しづらいと回答しました。また約半数以上が現在の方法では何らかの問題があると回答しました。
前回の記事はこちらから→「スケジュール策定の課題」について
製品開発におけるスケジュール策定の課題と改善策
IT化の前に手法を確立せよ
対象企業1000社への調査を実施したところ、約半数以上が現在のスケジュール策定方法では何らかの問題があるにも関わらず約4割にものぼる企業が紙媒体のカレンダーやホワイトボード等によるアナログな方法でスケジュールを策定していることが明らかとなりました。また他方では、約3割は実現性・妥当性が判断しづらいとの回答もありしました。
これらの結果からスケジュール策定手法やプロジェクト管理手法について統一された考え方が社内には存在しない、または存在していても定着しないままプロジェクト計画や運営管理がなされていることが推察されます。
もちろん何らかの管理手法に頼らず、たとえば紙媒体のカレンダーやホワイトボード等によるアナログな方法でスケジュールを策定すれば、それだけ自由度が高く計画も柔軟性をもって検討することができるでしょう。
しかしそれは、たまたま（たとえばスケジュール策定会議などの）その場にいる人的リソースの手腕のみにプロジェクト計画品質を委ねることと同意になります。
何らかの管理手法を取り入れることによって、いわゆる”標準化”がなされ、品質は安定します。
従って、まずはIT化の前に、自社におけるスケジュール策定手法を検討し、それを組織に定着させることが重要ではないでしょうか。
(代表取締役：井上康秀)
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●調査概要
調査：株式会社TOPWELL
調査方法：郵送・電話による聞き取り調査
調査対象：業種_製造業(売上高上位1000社)
本社所在地_茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・千葉県・東京都
神奈川県・新潟県・富山県・石川県・福井県・山梨県・長野県
調査実施期間：2020年2月18日(火)～2020年3月19日(木)
