～前2回に分けてお伝えしました国内製造業の現状について、今回は当社代表井上の考察をお伝えします。～
海外の製造業は企業規模を問わず、IT等の最新技術の導入に積極的に取り組んでいます。
一方、日本の製造業は技術力への自負から、他国に比べて導入が遅れていると言われています。
そこで、(株)TOPWELLではその実態を把握するべく、国内の売上高上位1000社を対象に製品開発の現場を調査しました。
その結果、7割の企業が現場の経験と勘による製品開発を行っている事が判明。
前々回の記事はこちらから→ 「7割の企業が経験と勘による製品開発を実施」
そして、その製品開発の精度の低さに過半数の企業が頭を抱えている事が浮き彫りになりました。
前回の記事はこちらから→ 「予測精度の低さに過半数の企業が頭を抱える」
TOPWELLの考察
製造業のコンサルティングに携わるTOPWELLがズバリ！製造業の課題と克服のシナリオを読み解きます。
国内製造業は技術や経営資源であるヒト・モノ・カネに固執するあまり、“情報”という重要な経営資源を見る事が出来ず近視眼になっています。
国内製造業はもっと情報武装をするべきだと考えています。
国内製造業は情報武装すべきである
我が国製造業の国際競争力はバブル崩壊以降、著しく低下しています。
従来までの経営資源の考え方では、ヒト・モノ・カネの順序で重要性が決定されると信じられてきました。
しかし、欧米や中国などの東アジア諸国の製造業ではIT化により第四次産業革命の波に乗ろうとしています。
もはや、グローバルな視点で見る経営資源は、情報・ヒト・モノ・カネという考え方がスタンダードになっているといっても過言ではありません。
比べて、日本の製造業では調査結果からもわかるように、未だ職人気質で「現場の経験」に頼ったマネジメントが主流となっています。
現代の外部環境においてはヒト資源に立脚した「現場の経験」のようなマネジメントでは歯が立ちません。
我々TOPWELLでは、製造業のコアであるエンジニアリング領域のIT化を推進していくことで、再び日本の製造業が競争力を取り戻すことを支援していきます。
(代表取締役社長：井上康秀)
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●注意事項
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●調査概要
調査：株式会社TOPWELL
調査方法：郵送・電話による聞き取り調査
調査対象：業種_製造業(売上高上位1000社)
本社所在地_茨城県・栃木県・群馬県・埼玉県・千葉県・東京都
神奈川県・新潟県・富山県・石川県・福井県・山梨県・長野県
調査実施期間：2020年2月18日(火)～2020年3月19日(木)
